2016/05/05

リハ職は無くなる!?(医療と介護の連携)





記事作成者: cascade 


こんにちは、cascade です。


前の記事で「地域包括ケアシステムとは(リハ職の未来?) 」ということを挙げていますが、今回はその続きです。



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リハ職とは、リハビリテーションを行う職種であるPT(理学療法士)、OT(作業療法士)、ST(言語聴覚療法士)のことを指します。


ショッキングなタイトルにしてみましたが、おそらくリハ職は無くならないとは思います(^^;;
しかし、もしかしたらある程度の危機感は持った方が良いかもしれません。



地域包括ケアシステムとは(リハ職の未来?) で出た「地域包括ケアシステム」というキーワード、実は今後の世の中について考えるための大きなヒントになっています。


そしてリハ職としても何をすべきか、何ができるか、を示す指標ともなっていきます。



前回も挙げた通り、この地域包括ケアシステムには次の5つが基本ということでした。


「住まい」、「医療」、「介護」、「予防」、「生活支援」


それぞれが単独ではなく、すべてが絡みあっているのですが、今回はこの5つの中で、「医療」、「介護」に焦点を当ててお話をしていきましょう。



現在日本では少子高齢化がどんどん進んでいますよね。
そんな日本において、医療費の負担がますます増加の一途をたどっています。


これは国としては困りますよねー


なぜ!?


医療費が増えていけばいくほど、国が出すお金(つまり支出)も増えていく。


国の借金が膨らむ一方ですね。



じゃあ、これを防いでいくためにはどうするか。


当然、医療費を減らしていく方向に考えるでしょう。


では医療費って、どんなものが含まれますでしょうか?


ちょっと医療費を大まかに分けてみましょうか。


医療者側の立場から考えると、実際にかかるお金として、注射器やMRI測定機器などの物品のお金、病院スタッフの人件費つまり給料、または施設の建物や土地のお金、などになります。


でもこの医療費、患者さんの立場から考えると、診察や治療やリハビリなどのお金、入院の時に払うお金、お薬のお金、などになりますよね。


これらは診療報酬として決められています。



さぁこれらの医療費をどうやって削っていきましょうか?


国としてはできる事として、


①診療報酬を下げる
もしくは、
②医療保険の国の負担割合を減らす、つまり患者さんの負担割合を増やす
③入院や通院の日数を減らす規定を設ける


これぐらいですかねー


①の診療報酬を下げていくのか?
これは単価を減らすということはなかなか難しいと思います。でもリハビリテーションの回数制限などすでに行われ始めてきていますよね。
リハビリの分野も臨床研究でエビデンスを増やしていかないと、ますます厳しくなっていくかもしれません。


②の患者さんの負担割合は、社会保険にしても国民健康保険にしても69歳以下は3割まで引き上がってます。
さらにこれ以上に上げていくのでしょうか?
それは現実問題厳しいと思います。


最後に③の入院など病院にいる日数を減らすことで費用を抑える、というやり方。
つまり在院日数を減らすということです。


でもこれも既に行われ始めていますよね。
昔は長い期間入院できていたと思いますが、今は3ヶ月とか6ヶ月とか決まった日数制限があります。


そして今後、さらに退院が早まるように在院日数が減らされることになる可能性が出てきています。



確かに、このようにすることで医療費の負担を抑えることが出来るかもしれません。


しかし日数を削られて退院した患者さんはそのままで大丈夫でしょうか。
決してそんな事はありません。


まだ状態不安定で、医療や看護が必要な状態で退院をしてしまった後、サポートしていく必要があると思います。



ここで、「医療」と「介護」の連携です。


ここでの「介護」とは、主に介護保険制度のことだと思ってください。


つまり退院した後に、自宅や住み慣れた場所での訪問看護や訪問リハビリテーションなどの訪問医療による状態把握と適切な処置、また訪問介護(ホームヘルパー)による身体介護などを、必要に応じて切れ目なく利用できるようにするのです。
医療と介護の連携


ここでの「住み慣れた場所」というのは、自宅のほか、介護施設なども含みます。


このような自宅に帰ってからの流れというのは、現在主に介護保険制度で行われています。


つまりは「医療」保険から「介護」保険へのシフト、すなわち病院から在宅へのシフトということです。


ん、まてよ!?


医療保険の負担は減っても、介護保険の利用を増やすと、今度は介護保険の負担が増えるんじゃないの!?



そうなんです。

これについてはまた次回以降お話しします。




何はともあれ、ではリハ職として何ができるか!?


ここからが本題ですね。


そして私の妄想タイムにも突入します(笑)


1つは、「医療」と「介護」との連携に関わっていくことだと思っています。


病院から在宅への流れとなる際に、在宅側のスタッフは病院側から必ずしも十分な情報を得ているとは言えません。


退院の際の担当者会議での情報提供などありますが、事細かい情報までは得られることができません。


また、退院をした後にどのようなサービスを使おうか、というのはケアマネジャーさん(ケアマネ)が主に決めていることが多いです。


通所リハビリがいいのか、訪問リハビリが良いのか、そしてどの事業所を使えばいいのか、どんな歩行器を使ったら良いのか、どこに手すりを設置したらいいのか、などなど


何でも知ってるケアマネさんや、病院や介護事業所と密接に連絡を取り合うケアマネさんであればいいですけれど、それができずに悩んでいるケアマネさんも多いことと思います。



実際問題、こういうことが現在のところあまりしっかりとできていないのではないかと思っています。


介護保険の改正の度に、連携を重視する加算などができたりしていますが、それで十分ではなさそうです。


また電子カルテなど、情報ネットワークによるインフラ整備もおこなわれつつありますが、まだまだ進んでいません。


このような時こそリハビリテーション職の出番かと思っています。


ケアマネさんや介護職の人にとってしきいの高いドクターにお話を聞くことも、リハ職なら頑張れば専門知識を持ってできます。


またそれをわかりやすくケアマネさんや家族や本人に伝えることもできるはずです。


もちろん病院のリハビリ担当が間を取り持ってもいいですし、訪問リハビリの事業所の側が病院と連絡を取り合ってケアマネさんに連絡をするのもいいと思います。


しかしこれも、普段の業務に追われてなかなかできていないのが現状ではないでしょうか。


そうなると、場合によっては、仲介役として連絡を取り合っていく専門の事業所を設置する、というのも面白いかもしれませんね。


あるいは、ケアマネジャーの資格を取ったPTやOTあるいはSTが相談窓口係となる、とか。


地域の連携を円滑にするためには、こういうリハビリテーションの視点を持ったコーディネーター役があってもいいんじゃないかと思ったりもします。



要するに、「医療」と「介護」の橋渡しをする、その役割となり得るのがリハ職だと思っています。



最近、サービス付き高齢者向け住宅(サ高住)が増えてきていますが、これは「医療」と「介護」さらに「住まい」も合わせたものとして注目されています。
これについてはまた別のところでお話ししたいと思います。


以上、いろいろ妄想を書いてみました。


しかし私の妄想はまだまだ終わりそうにありません(笑)



次回以降、「介護予防」でのリハビリテーション職種の役割についても書いていきたいと思います。



参考文献
1)東京大学高齢社会総合研究機構:地域包括ケアのすすめ. 東京大学出版会. 2015
2)小松秀樹ら:地域包括ケアの課題と未来. ロハスメディア. 2015
3)澤村誠志:地域リハビリテーション白書3地域包括ケア時代を見据えて. 三輪書店. 2013


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